背骨が痛いと感じたら病院は何科を受診すべき?原因と対処法を徹底解説

こんにちは。
とまり木です。

背骨に突然ズキンと痛みが走ると不安になりますよね。「どこの病院に行けば良いんだろう?」「そもそも何科を受診すべきなのか?」考えてしまう方もいらっしゃるかもしれません。それもそのはず内臓疾患を想像すれば内科ですし、筋骨格系と考えれば整形外科かもしれませんが、実際には脊椎外科など複数の科が表示され、どこを受診すればよいか迷いやすいものです。事実、背骨がピンポイントで痛い時に何科を選ぶか、背中の痛み内臓の見分け方を先に確かめるかによって、受診先は変わります。

さらに、背中の痛みで困った時の「病院を受診するタイミングは今なのか?」「どれくらい重篤な病気の可能性があるのか?」といった疑問も浮かぶでしょう。背中の痛みと急死が結びつく重大な病気が隠れていないかという不安も避けられません。日本整形外科学会の調査では、腰背部痛を含む背部痛を経験する成人は生涯で約83%に達すると報告されています(参照:日本整形外科学会)。

本記事では公的ガイドラインや学術論文を参考にしつつ、背骨が痛い場合の受診科の選び方を詳しく解説します。どうぞ参考になさってください。

  • 症状別に選ぶべき診療科の判断基準
  • 整形外科とその他専門科の役割の違い
  • 受診タイミングを逃さないチェックポイント
  • 検査で異常なしと言われた後の対処法

背骨が痛いとき病院の何科を受診すべきか確認しよう

  • 背中が痛いとき病院の何科をどう選ぶべきか
  • 背骨がピンポイントで痛い場合は何科に相談する?
  • 背中の痛みが内臓からかどうかの見分け方
  • 背中の痛みが右側にあるときは何科へ行く?
  • 背中の痛みで病院に行く適切なタイミングとは

背中が痛いとき病院の何科をどう選ぶべきか

結論から申し上げると、迷ったら整形外科を第一候補にする方法が国際的にも推奨されています。世界保健機関(WHO)が策定した背痛マネジメント指針では、画像検査と身体所見を組み合わせたトリアージを整形外科が担う仕組みが推奨項目として挙げられています(参照:WHOガイドライン)

整形外科が注目される理由は三つあります。第一に、画像検査による重大疾患のスクリーニングが可能なことです。レントゲンでは骨折線や変形、MRIでは脊髄圧迫や椎間板ヘルニアを高感度で描出できます。第二に、薬物療法、ブロック注射、装具療法、理学療法といった多様な治療選択肢が一科で完結しやすい点が挙げられます。第三に、必要があれば各専門科へ迅速に紹介状を発行し、患者の移行をサポートできる点です。

日本整形外科学会の「腰痛診療ガイドライン2021」では、背部痛患者の約82%が非特異的(原因不明)に分類されると示されています。この場合、神経学的異常がなければ、まず保存療法を数週間試み、改善が乏しければ精密検査に進むプロトコルが推奨されています(参照:Mindsガイドライン)

かりに整形外科で危険兆候(レッドフラッグ)が発見されなかった場合でも、痛みが持続する、またはしびれや発熱が伴うときは、内科や脳神経外科などへ紹介状を用いて速やかに転科できます。これにより検査の重複を避けつつ、診断の精度を飛躍的に高められる点がメリットになります。

受診フローの具体例

  • 30代男性
    前屈時のみ腰中央に鈍痛 → 整形外科で筋・筋膜性腰痛と診断、理学療法とNSAIDsで改善
  • 50代女性
    安静時も背部にジクジクした痛み+夜間痛 → 整形外科で骨シンチ検査を実施、転移性骨腫瘍疑いで腫瘍内科へ紹介
  • 70代男性
    胸郭周囲まで拡がる激痛+血圧差 → 大動脈解離の疑いで心臓血管外科へ救急搬送

整形外科は『痛みの入り口』として機能し、疑わしい所見があれば他科へ橋渡しするハブの役割を担います。

ポイント

  • まず整形外科で骨・神経疾患をスクリーニング
  • レッドフラッグの有無で緊急度を判断
  • 必要に応じて内科系・外科系へ紹介

注意

市販薬で痛みをやり過ごすと、腫瘍や感染症など重症例を見逃す恐れがあります。独断で受診を先延ばしにしないでください。

背骨がピンポイントで痛い場合は何科に相談する?

背骨の一点が針で刺すように痛む場合、単なる筋疲労ではなく椎体圧迫骨折・脊髄腫瘍・脊椎感染症など専門的評価が必要な疾患が隠れている恐れがあります。高精度の診断が可能な診療科として、脊椎脊髄外科とペインクリニックが挙げられます。

脊椎脊髄外科は、日本脊椎脊髄病学会が認定する専門医制度が存在し、椎間板や神経根の微細病変に対する鏡視下手術や低侵襲固定術など、高度な手術を担当します(参照:日本脊椎脊髄病学会)。1990年代と比較して、低侵襲手術の術後合併症率は約30%→5%へ減少したとの報告もあり、テクノロジーの進歩が安全性を高めています。

ペインクリニックでは、神経ブロック注射やラジオ波熱凝固法を用いて痛みの伝達経路を制御します。日本ペインクリニック学会のデータでは、胸腰椎椎間関節症の患者のうち、硬膜外ブロック施行群でVAS(痛みスケール)が平均2.3ポイント改善したと示されています(参照:日本ペインクリニック学会)

高齢者の圧迫骨折はX線で見逃されることがあり、MRIの脂肪抑制T2強調像で早期浮腫が確認できます。厚生労働省が発表した調査では、骨粗鬆症性骨折の診断率は依然として低く、60歳以上の女性で約4割が治療を受けずに生活に支障を来しているとされます(参照:厚生労働省 骨粗鬆症調査)。

以上を踏まえ、ピンポイント痛が強いときは、まず整形外科で画像検査を受け、骨折や腫瘍の可能性が否定できない場合は脊椎脊髄外科へ紹介を依頼する流れが推奨されます。痛みが長期化し日常動作が困難になっている場合は、ペインクリニックで疼痛緩和を図りながら診断を深める手法も有効です。

豆知識

骨密度検査(DXA)は約5分で終わり、保険適用後自己負担は3割の場合1,000円前後です。早期に受検すると骨折予防につながります。

背中の痛みが内臓からかどうかの見分け方

背中の痛みは大きく筋骨格性内臓性(放散痛)に分けられます。筋骨格性は姿勢不良・筋疲労・椎間関節炎などで生じ、患部を押すと痛みが増す点が特徴です。対して内臓性は消化器や循環器など体幹内部の臓器が発する痛みが神経経路を介して背部に投射される現象です。アメリカ心臓協会の研究では、心筋梗塞患者の約17%が初発症状として背部痛のみを訴えたとの報告があり、痛みの部位だけで原因を断定する危険性が示唆されています(参照:AHA学術誌)。

内臓性の可能性を高める指標として、随伴症状生活動作との相関が挙げられます。例えば胆石症では脂質摂取後30〜60分で右肩甲骨下に痛みが広がり、嘔気や黄疸が併発するケースが典型です。一方、胃潰瘍は空腹時や深夜に鈍痛が強まり、制酸剤で一時的に緩和する傾向があります。腎盂腎炎や尿管結石では背部叩打痛(そっと叩いただけで響く痛み)が陽性になり、発熱や血尿が伴います。

内臓疾患を見逃さないコツとして、腹部症状の有無バイタルサインの変化をセルフチェックしてください。具体的には、食欲不振・嘔吐・便通異常に加え、37.5度以上の発熱や心拍数100/分以上の頻脈があれば早急な内科受診が推奨されます。日本消化器学会のガイドラインによると、腹痛を伴う背部痛は十二指腸潰瘍の約40%にみられ、ピロリ菌除菌で症状が半数以下に減少したと報告されています(参照:日本消化器学会)

臓器典型的な痛みの場所随伴症状受診科
胆嚢右肩甲骨下吐き気・黄疸消化器内科
腎臓脇腹〜背部血尿・発熱泌尿器科
膵臓みぞおち〜背部中央食後痛・嘔吐消化器内科
心臓左肩甲骨内側息切れ・冷汗循環器内科

ポイント

  • 圧痛の有無と体位変換で痛みが変化するかを観察
  • 発熱・嘔吐・血尿など臓器特有の症状を確認
  • バイタル異常があれば速やかに内科や救急外来へ

注意

市販の消化薬で症状が隠れると診断が遅れ、急性膵炎や胆嚢炎の重症化リスクが高まります。症状が反復する場合は受診を先延ばしにしないでください。

背中の痛みが右側にあるときは何科へ行く?

右背部痛は肝胆道系、腎臓、副腎、肺下葉など多岐にわたる臓器からの警告信号の可能性があります。特に胆石症と胆嚢炎は右季肋部から右肩甲骨下へ放散する痛みが特徴で、厚生労働省統計では40歳以上の女性に多く、脂質摂取量と相関があると示されています(参照:厚生労働省 国民生活基礎調査)

腎臓疾患としては尿管結石と腎盂腎炎が代表的です。尿管結石は突発的で耐え難い疝痛が側腹部から背部へ移動し、悪心や冷汗を伴うことが多い一方、腎盂腎炎は比較的鈍い痛みが継続し、38度以上の発熱と悪寒を伴います。日本泌尿器科学会のデータでは、尿管結石の再発率は5年で約35%に達し、水分摂取量を1日2リットル以上にすると再発率が20%まで低下したと示されています(参照:日本泌尿器科学会)

右側肺下葉の肺炎や胸膜炎でも痛みが背部に現れることがあります。呼吸時に痛みが増悪し、咳嗽や発熱が顕著であれば呼吸器内科の受診が必要です。米国胸部学会のガイドラインでは、胸膜炎の初期治療にNSAIDsと呼吸理学療法を組み合わせると入院期間が1.7日短縮したと報告されています(参照:ATSガイドライン)

受診科と検査フロー

  • 肝胆道系が疑われる場合:消化器内科で腹部超音波と血液検査(AST・ALT・ALP・γ-GTP)
  • 腎・尿路系が疑われる場合:泌尿器科でCT・尿検査・血清クレアチニン
  • 呼吸器系が疑われる場合:呼吸器内科で胸部X線・CRP・動脈血ガス
  • 筋骨格系が疑われる場合:整形外科でX線・姿勢評価・筋電図など

豆知識

胆石は総胆管径が6mm以下かつ症状軽度なら、ウルソデオキシコール酸の内服で半年後に石が20〜30%縮小するケースがあります。

医学的には右背部痛は病態が多岐にわたるため、まず超音波検査で胆嚢と腎臓を同時に評価する方法が効率的と言われています。

背中の痛みで病院に行く適切なタイミングとは

背部痛患者の大半は安静や市販薬で軽快しますが、総務省消防庁の救急搬送統計によると、背痛関連の救急要請は年間約9万件に上り、その3割が重篤な心血管・大動脈疾患で占められています(参照:消防庁 救急搬送統計)。つまり、痛みに潜むリスクを見極めるタイミング判断が生命線になるわけです。

受診を急ぐべきレッドフラッグは以下の五項目です。①夜間痛や安静時痛が強い、②発熱・原因不明の体重減少、③神経症状(しびれ・麻痺・排尿障害)、④転倒・事故など外傷歴、⑤がん・免疫不全・ステロイド長期使用の既往です。北米脊椎学会のメタ分析では、レッドフラッグを一つ以上満たす患者で重篤疾患が発見された割合が18%だったのに対し、満たさない群では1%未満でした(参照:NASSガイドライン)

症状が軽度であっても、痛みが1週間以上持続する場合や日常動作に支障を来している場合は整形外科で一次評価を受けてください。厚生労働省の調査によると、慢性化する前に医療介入した群では、介入しなかった群と比べて労働損失日数が平均7日短縮し、医療費総額も17%削減できたとされています(参照:厚生労働省 医療経済実態調査)

ポイント

  • 夜間痛・発熱・しびれがあれば当日受診
  • 外傷歴やがん既往は医師へ必ず申告
  • 軽症でも1週間続けば整形外科で検査を

注意

市販薬で痛みが緩和していても、腎盂腎炎やすい炎など炎症が進行している場合があります。痛みが引いたからといって受診を先延ばしにしないよう注意してください。

レッドフラッグを見逃さなければ、早期治療で予後を大きく改善できます。迷ったら救急相談窓口に連絡し、症状を説明するだけでも安心材料になります。

背骨が痛いときに病院の何科で診てもらえるのか

  • 背中の痛みが左側に出たとき何科を受診すべきか
  • 背中の痛みが急死と関係することはあるのか
  • 背中が真ん中あたりで痛いときストレスが原因かも
  • 背中の骨が痛いとき病院と接骨院どちらを選ぶべき?
  • 背骨が痛いのに病院で異常なしと言われたときの対応
  • 背骨が痛いとき病院の何科に相談すればよいかまとめ

背中の痛みが左側に出たとき何科を受診すべきか

左背部痛は膵臓・心臓・脾臓・左腎など複数臓器が関連するため、右側と比較して原因を特定しづらい傾向があります。膵炎ではみぞおち周辺が燃えるように痛み、背中中央から左肩甲骨内側へ放散するとされています。日本膵臓学会の疫学調査では急性膵炎の発症要因の約65%が飲酒で、BMI25以上の男性は重症化リスクが2.3倍でした(参照:日本膵臓学会)

心臓が原因の場合は左肩から背部への刺すような痛みや息切れが特徴で、心筋梗塞の可能性があります。国内多施設前向き研究によると、背部痛型心筋梗塞は全体の6.4%でしたが救急搬送が遅れ、ドア・トゥ・バルーン時間が中央値で12分延びた結果、院内死亡率が通常型の1.8倍でした(参照:日本循環器学会)

脾臓は外傷による破裂が典型で、左季肋部打撲後の持続痛や意識低下が警告サインです。左腎の尿管結石は右側と同様に疝痛が出現し、CTで石灰化像が確認されます。

受診の優先順位

  • 激烈な痛み+吐血・冷汗:救急車で循環器内科または消化器内科を受診
  • 飲酒後の持続痛:消化器内科で膵酵素(アミラーゼ・リパーゼ)測定
  • 高熱・左右差のある背痛:泌尿器科で尿検査・CTを実施

ポイント

  • 左背部痛は膵臓と心臓の評価を最優先
  • 飲酒歴・心疾患家族歴を医師へ詳細に伝える
  • 膵炎は脂質制限と禁酒で再発率を半減

注意

膵炎の自己判断による鎮痛薬連用は症状マスクを招き、壊死性膵炎へ進行する恐れがあります。強い背痛と吐き気が同時に出た場合は救急外来を利用してください。

背中の痛みが急死と関係することはあるのか

背部痛が突然現れ、冷汗や血圧差を伴う場合、急性大動脈解離が最も致死的な疾患として挙げられます。国立循環器病研究センターの統計では、発症後1時間以内に治療介入できなかった群の死亡率は25%、24時間以内では50%に達すると報告されています(参照:国立循環器病研究センター)

同様に、肺塞栓症も急死のリスクを伴います。長時間のフライト後に息切れと背中中央の鋭痛が同時発症した場合は要注意です。日本呼吸器学会のガイドラインによると、Dダイマー迅速検査で陽性の場合はCT肺動脈造影を実施し、抗凝固療法開始までの平均時間短縮が予後を改善しました(参照:日本呼吸器学会)

注意

救急車要請の判断が遅れがちなケースとして「背中がつっただけ」と誤認するパターンがあります。胸背部を握りつぶされるような痛みと呼吸困難が同時に起こった場合、119番通報が命を救う行動になります。

急死リスクチェックリスト

  • 痛み発症と同時に血圧が測定不能
  • 片側上肢と下肢で拍動差がある
  • 突然の頻呼吸(30回/分以上)
  • 意識レベル低下または失神

背中が真ん中あたりで痛いときストレスが原因かも

長時間のデスクワーク後に背中中央が重だるい場合、筋緊張性の疼痛が疑われます。日本心身医学会の調査では、精神的ストレス指標(POMS2)と背部痛VASに有意な相関(r=0.46)が示され、ストレス介入で疼痛が平均31%減少しました(参照:日本心身医学会)

ストレス由来の痛みは筋肉の過緊張が発端となり、血流低下で発痛物質が蓄積する悪循環へ移行します。さらに交感神経優位が続くと睡眠の質が低下し、痛み閾値が下がるため慢性化リスクが高まります。

セルフケアと医療介入

  • 30分ごとに立ち上がり肩甲骨を回す
  • 深呼吸と腹式呼吸で副交感神経を優位にする
  • マインドフルネス瞑想を1日10分実施
  • 睡眠前のブルーライトカットで睡眠ホルモン分泌を促進

改善が乏しい場合は心療内科で認知行動療法や薬物療法(抗不安薬・抗うつ薬)を併用し、痛みと感情の関連を分断する治療方針が効果的とされています。海外メタ解析では認知行動療法を8週間実施した群で、プラセボ群と比較し背部痛の改善率が1.7倍でした(参照:PubMed)

豆知識

温熱刺激は筋血流を増やし、ストレス性疼痛を緩和します。40℃の温タオルを15分当てると筋硬度が平均27%低下したとの報告があります。

背中の骨が痛いとき病院と接骨院どちらを選ぶべき?

骨折や脱臼の疑いがある場合は病院(整形外科)で画像診断を受けることが前提です。接骨院は柔道整復師が行う徒手整復や電気治療が中心で、医師の診断権を持たないため骨折線の有無を確定できません。この違いは医療法に基づく権限の差であり、患者側が知っておくべき基本知識です。

項目病院(整形外科)接骨院
診断権医師のみ有
画像検査X線・MRI・CT不可
保険適用急性・慢性急性外傷
治療内容薬物・手術・リハ手技・物理療法
対象疾患骨折・腫瘍・感染捻挫・打撲

日本柔道整復師会の指針では、骨折が疑われる場合は即時医療機関へ紹介するよう定められています。症状が捻挫・筋肉痛・軽度の打撲であれば接骨院で保存療法を受けても構いませんが、治療効果が2週間以内に実感できなければ整形外科へ切り替える判断が望まれます。

ポイント

  • 強い痛みと腫脹があればまず病院で画像検査
  • 軽度の捻挫は接骨院の保存療法でも可
  • 効果が乏しければ早期に転医して再評価

背骨が痛いのに病院で異常なしと言われたときの対応

画像診断で明確な異常が見つからない非特異的背部痛は、全腰背部痛患者の約80%を占めるとされています(参照:Mindsガイドライン)。原因として筋膜性疼痛症候群・小神経障害・中枢性疼痛などが挙げられ、複合的に痛みが増幅します。

実践すべき三つのアプローチ

  • 痛み日誌:発症時刻・体位・活動量を記録し、トリガーを可視化
  • 運動療法:理学療法士指導のウィリアムズ体操やマッケンジーエクササイズを週3回実施
  • 多職種連携:整形外科・ペインクリニック・心理士がチームとなった痛みセンターを活用

日本疼痛学会が実施したRCTでは、痛み日誌を導入した群で3カ月後の痛みスコアが対照群より平均1.2ポイント低下し、QOL指標(EQ-5D)が0.11ポイント改善しました(参照:日本疼痛学会)

注意

「異常なし=問題なし」ではありません。疼痛が続けば抑うつや睡眠障害を合併しやすく、二次的な生活機能低下につながります。痛みを正しく記録し、再受診時に医師へ情報共有しましょう。

背骨が痛いとき病院の何科に相談すればよいかまとめ

  • 迷ったら整形外科を初診窓口にする
  • ピンポイントの激痛は脊椎脊髄外科も視野
  • 内臓症状が同時なら消化器内科や泌尿器科
  • 右背部痛は胆石と腎結石をまず除外する
  • 左背部痛は膵炎と心筋梗塞を最優先で評価
  • 急激な裂ける痛みは大動脈解離の可能性
  • 真ん中の重だるさはストレス性筋緊張が多い
  • 骨折疑いは病院画像診断接骨院は保存療法
  • 異常なしでも痛み日誌で原因を探る
  • 夜間痛発熱しびれは当日受診が安全策
  • 水分摂取と禁煙で再発リスクを下げる
  • 医師へ生活習慣と家族歴を詳細に伝える
  • 多職種チーム医療で慢性痛を予防する
  • 公式サイト情報で信頼性を確認する
  • 早期介入が機能障害と医療費を減らす

参考・引用文献